EPSとは「1株当たり純利益」のことで、投資やM&Aにおいて企業価値を判断する際に用いられる指標の1つです。EPSは、企業の収益性や成長性を判断する際の参考になる指標です。
本記事では、EPSの概要や計算方法、投資判断・M&AにおけるEPSの活用方法と注意点を解説します。EPSの目安や同業他社・自社の過去の数値と比較する際の見方も紹介するので、企業の収益性や成長性を判断する際の参考にしてください。
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EPSとは（1株当たりの純利益）とは
EPSとは「Earnings Per Share」の略語で、「1株当たりの利益」のことです。企業の普通株式1株当たりの利益を表し、企業が効率的に利益を生み出せているかどうかを確認できます。
EPSを確認すれば企業の収益力や成長性がわかるため、投資家がある企業に投資をするかどうか決める際や企業が他社を買収するかどうかを決める際に活用される指標です。
EPSの計算式
EPSは次の式で算出します。
| 【EPSの計算式】 ・EPS＝当期純利益÷期中平均発行済株式数 |
当期純利益とは、売上高などの収益から、売上原価や人件費、法人税等の費用を差し引いて算出される最終的な利益のことです。
例えば、税引前当期純利益が4億円、法人税等が3億円、期中平均発行済株式数が200万株の場合、EPSの計算は以下のようになります。
| ・当期純利益＝4億円-3億円＝1億円 ・EPS＝1億円÷200万株＝50円 |
このケースでは、1株当たり50円の純利益が出ていることになります。
EPSが投資指標として重要視される理由
EPSは、数値が高いほど企業の収益力が高いことを表すため、その企業の「収益性＝稼ぐ力」を知ることができます。
また、当期EPSと過去のEPSを見ればその企業の成長性を読み取ることも可能です。EPSの推移が上向きであれば1株当たりの利益が増えていることになるため、その企業は順調に成長していることが読み取れます。
その他、EPSは企業の株価の割高・割安を判断する指標となる「PER（株価収益率）」や、企業がどのくらい株主に還元しているかの指標となる「配当性向」などの計算にも使用されます。
EPSを活用すれば企業の稼ぐ力や将来性を確認でき、EPSを使用して他の数値を算出すれば企業の株価が割高なのか割安なのか、どのくらい株主への配当を重視しているのかを把握できるため、重要な投資指標の1つとなっています。
EPSの目安と比較する際の見方
EPSには、「100円を超えていればよい」といった一律の目安はありません。企業ごとに利益水準や発行済株式数、事業内容などが異なるため、EPSの数値だけで企業の収益性や成長性を判断することは難しいからです。
また、日本取引所グループが公表している「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧」には、業種別の平均EPSは掲載されていません。
※出典：日本取引所グループ「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧」
EPSを確認する際は、同業他社との単純な数値比較だけでなく、対象企業の過去からの推移やEPS成長率を確認することが重要です。
同業他社のEPSを参考にする場合も、発行済株式数や株式分割などの影響によって数値が異なる点に注意しましょう。PERやROEなどの指標も組み合わせ、総合的に判断する必要があります。
EPSが変動する要因
EPSとは「当期純利益÷期中平均発行済株式数」で算出される数値であるため、企業の利益が増えれば上がり、利益が減れば下がります。
また、EPSの分母には発行済株式数が用いられるため、利益が変わらなくても発行済株式の増減でEPSの数値も上下します。
「企業の利益・株式数の増減」と「EPSの増減」の関係を一覧にまとめると、以下のとおりです。
| EPSに影響するもの | 増減 | EPSの数値 |
| 企業の利益 | 増加する | 上がる |
| 減少する | 下がる | |
| 期中平均発行済株式数 | 増加する | 下がる |
| 減少する | 上がる |
以下では、EPSが増加するケースと減少するケースを具体的に紹介します。
▷ EPSが増加する主なケース
EPSが増加する主なケースとは、例えば以下のような場合です。
| ・企業の当期純利益が増加した場合 ・期中平均発行済株式数が減少した場合 |
企業の当期純利益が増加する要因としては、売上の増加やコスト削減、為替レートの変動、特別利益の発生などが挙げられます。また、期中平均発行済株式数が減少する要因としては、自社株買いや株式併合などが挙げられます。
自社株買いとは、企業自ら市場に出ている自社株式を買い戻すことです。自社株買いによってEPSの計算対象となる株式数が減少すると、当期純利益が変わらなくてもEPSが上昇する場合があります。
一般的には、企業が自社株買いを発表すると、投資家からはポジティブなニュースとして捉えられる傾向があります。
▷ EPSが減少する主なケース
EPSが減少する主なケースとは、例えば以下のような場合です。
| ・企業の当期純利益が減少した場合 ・期中平均発行済株式数が増加した場合 |
企業の当期純利益が減少する要因としては、売上の減少やコスト増加、為替レートの変動、特別損失の発生などが挙げられます。また、期中平均発行済株式数が増加する要因としては、新株発行や第三者割当増資などが挙げられます。
第三者割当増資は増資手法の1つで、企業が新しく株式を発行して、その割り当てを受ける権利を特定の第三者に対して与えることです。
EPSの主な活用方法
EPSは投資判断において様々な形で活用できる指標です。以下でEPSの主な活用方法を紹介します。
EPS成長率から企業の成長性を判断する
EPSからは、その企業の成長率を知ることができます。成長率の算出方法は以下のとおりです。
| ・EPS成長率（％）＝（当期EPS-前期EPS）÷前期EPS×100 |
企業が新規事業に参入する場合や事業拡大を行う場合、増資を行えばEPSは下がる傾向にありますが、事業が軌道に乗って利益を上げられればEPSは上がります。
そのため、一時的にEPSが下がっている企業であっても、過去から現在の成長率がプラスになっていれば企業の業績が伸びていると判断できるため、資金を上手に活用していると考えることができるでしょう。
なお、企業の成長性はEPSの推移を見てもわかることがありますが、成長率を算出することで、より具体的に企業の成長度合いを把握できます。
株価の値動きを予想する
EPS成長率がプラスであれば業績が伸びていると判断できるため、将来的な株価の上昇が予測できます。反対にEPS成長率がマイナスであれば、その企業の株価が下がる可能性があると判断できます。
また、後述しますが、PERとEPSの関係性に着目することで、ある程度の将来的な株価の予測も可能になります。
配当性向などと組み合わせて株主還元方針を確認する
企業に投資する時、その企業が株主への配当にどの程度重きを置いているのかは気になる点です。
EPSからは配当性向を算出することができるため、投資先として考えている企業と複数の企業の配当性向を比較すれば、その企業の株主への還元意欲を読み取ることができます。
例えば、投資先の企業が他の企業に比べて配当性向が高ければ、その企業は株主への還元意欲が高い可能性があると予測できるでしょう。
なお、配当性向についても後述しますので、参考にしてください。
EPSはM&Aにおける企業価値評価や株式交換比率の検討にも活用される
EPSは、M&Aを実施する際の株式交換比率の算出や、買収対象としての判断基準としても活用されます。
M&Aの手法はいくつかありますが、M&Aでよく用いられる株式交換では譲受企業が譲渡企業に対して株式の交付を行います。この時の株式交換比率を算出する際に、EPSが用いられます。
例えば譲渡企業と譲受企業の株式交換比率が2：1の場合、譲渡企業の株主は2株で譲受企業の1株と交換できことになります。
また、EPSを見ることで、譲渡企業の収益性や投資に対する回収期間等を予測できるため、買収対象として優良かどうかの判断基準にもなります。
EPSと他の投資指標との関係性
EPSは株式を購入する時の判断基準となる重要な指標であり、EPSだけでも投資指標として役立ちますが、他の投資指標と組み合わせると企業の実態をより詳しく把握できます。
ここでは、EPSと他の経済指標との関係性を紹介します。
▷ PER（株価収益率）
PERは「Price Earnings Ratio」の略称で、株価収益率のことです。その企業の株価が1株当たり利益の何倍あるのかを示す指標で、株価をEPSで割ることで算出できます。
| ・PER＝株価÷EPS |
PERの数値が高いほどその企業の株価は割高となり、逆に数値が低いほど割安と判断できます。ただし、業界や企業の状況によってPERの数値は異なるため、一概に何倍以上が高いか低いかは判断できず、類似企業の数値と比較するのが一般的です。
例えば、株価3,000円、EPS1,000円の企業のPERは3倍です。同業他社の平均PERが10倍であれば、相対的には株価が割安である可能性があります。
ただし、PERが低い理由として、業績悪化や成長性への懸念が織り込まれている場合もあります。PERだけで割安と判断せず、業績や成長性などもあわせて確認することが重要です。
また、PERの計算式は「株価＝PER×EPS」と考えることもできるため、その企業の株価を予測することも可能です。
▷ 配当性向
配当性向とは、その企業がどのくらい利益を株主に配当しているかを確認するための指標です。配当性向は以下の計算式で算出します。
| ・配当性向（％）＝1株当たりの配当金÷EPS×100 |
配当性向の数値が高いほど「企業が株主に還元している＝還元する気がある」と考えられるのが一般的です。ただし、配当性向が低いからといって、一概に企業が株主への配慮を怠っているとは限らないため、その点には注意が必要です。
例えば投資先として考えている企業の配当性向が低い場合でも、利益を事業拡大のための資金に回しているなら、株主にとっては将来的にプラスとなることも考えられます。
配当性向はあくまでも参考数値として確認し、企業が投資先として適切かどうか判断する際は、他の投資指標も組み合わせて企業の現況や将来性をを見極めることが大切です。
▷ BPS（1株当たり純資産）
BPSは「Book-value Per Share」の略称で、1株当たりの純資産のことです。EPSは1株当たりの「利益」を示す指標ですが、BPSはその企業が1株当たりどのくらいの「純資産」を保有しているかを示す指標です。
BPSは以下の計算式で算出します。
| BPS＝純資産÷発行済株式数 |
BPSは1株当たりの純資産を示す指標であるためなので、数値が高いほど安定性の高い企業と考えられます。
なお、BPSは「PBR（株価純資産倍率）」を算出する時にも利用されます。PBRは「Price Book-Value Ratio」の略称で、1株当たりの純資産に対する株価水準を測る指標のことです。以下の計算式で算出します。
| ・PBR＝株価÷BPS |
PBRの数値は高いほど割高、低いほど割安と判断するのが一般的です。
▷ ROE（自己資本利益率）
ROEは「Return On Equity」の略称で、自己資本利益率のことです。株主が投資した資金に対して、企業がどのくらいの利益を生み出したかを示す財務指標です。以下の計算式で算出します。
| ・ROE（％）＝当期純利益÷自己資本×100 |
ROEの数値は、高いほど資本を上手に活用して効率的な経営を行っていると考えられます。また、ROEは同じ1株当たりの利益と純資産を示す数値のEPSとBPSを用いて算出することも可能です。
| ・ROE（％）＝EPS÷BPS×100 |
このように、EPSは他の経済指標とも関係性が深い数値です。投資やM&A等で株式を購入するのであれば、EPSの特徴を理解し、他の指標との違いや関係を把握してうまく活用しましょう。
投資判断・M&AにおけるEPSの活用方法と注意点
EPSは投資家の間で広く活用されている投資指標の1つですが、誤った見方や使い方をすると投資判断・M&Aでうまく活用することができません。以下では、EPSを活用する際に押さえておくべき注意点を紹介します。
EPSの過去の推移や同業他社の指標を確認する
EPSの水準は、企業の業種や事業内容、発行済株式数などによって異なります。そのため、異なる企業のEPSを単純に比較しても、適切な評価につながらない可能性があります。
EPSを活用する際は、単年度の数値だけでなく、対象企業の過去のEPSやEPS成長率を確認しましょう。継続的に上昇しているかを確認することで、収益性や成長性の変化を把握しやすくなります。
同業他社と比較する場合は、EPSの絶対値だけでなく、PERやROE、売上高、利益の推移などもあわせて確認することが重要です。
EPS以外の指標と組み合わせて判断する
EPSは投資判断やM&Aにおいて有用な指標ではあるものの、EPSだけを使って判断すべきではありません。EPSが高い企業は一般的に収益性や将来性が高いとされますが、数値が高くても収益性や将来性に問題があるケースもあるためです。
例えば、顧客離れが進んで対前年比で売上が減ったものの、経費削減も同時に進めたため、当期純利益は対前年比で変わらずEPSが引き続き高い数値を示しているケースです。EPSが高くても、売上が今後さらに減少する可能性があるため、収益性や成長性があるとは限りません。
投資判断やM&AでEPSを活用する際は、PERやROEなど他の指標も組み合わせて総合的に判断すると、分析や判断の精度を高められます。
まとめ
EPSとは1株当たりの利益のことで、その企業の収益性や成長性を示す指標です。投資家にとっては「投資対象の企業が資金を上手に活用しているのか」「将来的な株価の値動きが上がるのか、下がるのか」などの判断基準になる重要な指標です。
またEPSはM&Aを実施する時に、株式交換比率の算出や買収対象としての判断基準としても活用されます。
ただし、EPSのみの数値では判断できないことも多いため、他の指標も参考にすることが大切です。
M&Aでは企業価値の判断など専門的な知識が必要になります。M&Aを検討中の方はfundbookにご相談ください。
fundbookでは、M&Aアドバイザーの専門的な知見やテクノロジー、AIなどを活かし、豊富なネットワークを用いながら最適な相手を見つけて譲渡側・譲受側のマッチングを行っています。全国10万社規模の企業データベースをもとにした独自のマッチングモデルを活かし、M&Aの検討から成約までサポートが可能です。